近年、企業をターゲットにしたサイバー攻撃は増加を続け、その手口は巧妙化しています。

被害の実例として個人情報や機密書類などのデータ流出、システムの破壊、それらによる企業としての信用失墜、機会損失などが挙げられます。
どれも会社の存続を危機に陥れる深刻な問題であり、サイバー攻撃による脅威は計り知れません。

増え続けるサイバー攻撃に対して企業はセキュリティ対策を講じる必要があり、その中でも重要な課題の一つが従業員への情報セキュリティ教育です。

この記事では、サイバー攻撃の現状と企業に求められるセキュリティ対策、特に従業員教育について詳しく解説します。
学習効果の高さに定評のあるeラーニング講座もご紹介するので、情報セキュリティ教育をご検討の担当者様はご参考になさってください。

１．サイバー攻撃の現状と企業への影響

従業員への情報セキュリティ教育を行うにあたり、多様化するサイバー攻撃の現状と企業に与える影響について理解を深めておくことが重要です。

サイバー攻撃関連通信の観測を行っている国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）によると、2023年に観測されたサイバー攻撃関連通信は合計6,197億パケットに上ります(※)。

これは観測開始以降最も高く、2014年のデータの25倍の数値です。
サイバー攻撃が非常に活発化しており、私たちの身近に迫っていることが伺えます。
(※NICTER観測レポート2023の公開)

ここからはサイバー攻撃がどのようなものか、具体的な攻撃手法や近年の傾向と共に詳しく解説します。

サイバー攻撃の概要

サイバー攻撃と一口に言ってもその手法はさまざまで、特に近年では手口がより巧妙化しているだけでなく、その被害額も増加しています。
まずは、サイバー攻撃の概要を確認していきましょう。

サイバー攻撃の定義と目的

サイバー攻撃とは、ネットワークを介してシステムやデジタルデバイスに侵入し、データの流出や改ざん、資産の窃取、システムの無効化や破壊を行う行為です。

そのターゲットは企業や自治体、教育機関などの組織から個人まで多岐にわたり、いつ、どこの誰が狙われるか分かりません。
仕事や生活にインターネットが欠かせない私たちにとって、非常に身近な問題と言えるでしょう。

攻撃を仕掛ける側は、組織的で明確な目的を持っていたり、単独の愉快犯で面白半分であったり、さまざまなケースが考えられます。
主に犯罪集団や産業スパイ、諜報員、ハッカー、企業や個人に恨みを持つ者などであり、攻撃の目的には、例えば以下のようなことが挙げられます。

• ・金銭の詐取
• ・個人情報や機密情報の売買
• ・特定の企業への営業妨害
• ・企業や国家の経済力の弱体化
• ・国家や社会への政治的な主張
• ・個人的な復讐
• ・知的好奇心や自己顕示欲の充足

主な攻撃手法（マルウェア、ランサムウェア、標的型攻撃メールなど）

サイバー攻撃の主な手法について、解説します。
多く見られるもの、特に知っておきたい手法を表にまとめました。

名　称	概　要
マルウェア	「malicious（悪意に満ちた）」と「software（ソフトウェア）」を組み合わせた造語で、感染したシステムのデータ改ざん、流出、乗っ取りなど、害をもたらすことを目的とするソフトウェア。 コンピューターウイルスやトロイの木馬、ワームなど、さまざまなものが存在する。
ランサムウェア	マルウェアの一種で、感染したデバイス内のデータを暗号化し、その復旧と引き換えに金銭を要求する。 近年では、暗号化からの復旧に加えて、窃取した個人情報の公開と引き換えに再度金銭を要求する二重恐喝も増加しており、いま最も被害が深刻化しているサイバー攻撃の一つ。
標的型攻撃メール	あらかじめ特定の組織などにターゲットを限定し、マルウェアを添付したメールを送付してくる。 メールは、ユーザーの業務内容に応じた件名や本文を装っており、一見では気付きにくい。
フィッシング	ショッピングサイトや公的機関を装ってメールを送信し、フィッシングサイトへのアクセスを誘導する。 添付されているURLをクリックすると、アカウント情報やクレジットカード情報を窃取される。
サプライチェーン攻撃	大企業を目的としたサイバー攻撃。 セキュリティ対策が強固な大企業に直接侵入するのではなく、取引先や関連会社などセキュリティレベルの低いところを踏み台にして攻撃を仕掛ける手法。
Emotet（エモテット）	主にメールを介して感染するマルウェア。 添付されたファイルを開くと感染し、情報の窃取や漏洩だけでなく、その端末が取引先や顧客などにばらまきメールを送信するため被害が拡大する。
DDoS 攻撃	特定のECサイトや企業ホームページなどに、サーバーが処理できないほどの大量のデータ通信を発生させる攻撃。 サーバーダウンを引き起こしてサービスを停止させ、企業と利用者に損害を与える。

特にランサムウェアや標的型攻撃メールは被害件数も多く、独立行政法人「情報処理推進機構(IPA)」が発表する「情報セキュリティ10大脅威ランキング」では毎年上位に位置しています。
サイバー攻撃から自社を守るためには、攻撃の手法や被害の内容について正しい知識を持って対策することが重要です。

ランサムウェアについては、下記でも詳しく解説しています。
＞＞従業員教育でランサムウェアを防ぐ！今すぐ始めるeラーニングの効果的な使い方

標的型攻撃メールについて詳しく知りたい方はコチラ
＞＞標的型攻撃メールの脅威から企業を守る！eラーニングで学ぶ実践的対策

近年のサイバー攻撃事例

サイバー攻撃は、年々手口が巧妙化しています。
対策を講じても、すぐにそれをかいくぐる新しい手法が登場するいたちごっこが続いており、今後はAIを利用したサイバー攻撃などが増加すると予想されています。

近年のサイバー攻撃の傾向や、侵入経路となるネット環境について確認していきましょう。

増加する攻撃事例と影響

サイバー攻撃は、その手口の種類も被害件数も増加の一途をたどっています。

警察庁の発表によると、令和6年上半期ではサイバー攻撃の前兆ともなる不審なアクセス件数、さらにランサムウェアとフィッシングの被害報告件数のすべてが前年同期より増加しています。
大々的なニュースになった事例も多く、KADOKAWAやJALなどへのサイバー攻撃は、多くの利用者に影響を与えました。

2024年のサイバー攻撃の一例
企　業	被害の例
JR東日本	モバイルSuicaの一時的な使用不可
KADOKAWA	ニコニコ動画サービス停止 刊行業務の遅延、停止 合計25万人の個人情報流出
JAL（日本航空）	国内線と国際線ともに便の遅れと欠航
三菱UFJ銀行	インターネットバンキングに障害

政府はサイバー対処能力の向上に向けた取り組みを進めています。2025年2月には、サイバー攻撃の兆候や攻撃元を特定し、無害化する措置を講じるため、「能動的サイバー防御」導入に関する関連法案が閣議決定されました。
能動的サイバー防御とは、サイバー攻撃を受ける前に先制的に対策を講じる行為のことです。従来の受動的な防御から一歩踏み込み、攻撃者を追跡・排除することで、被害を最小限に抑えることができます。

リモートワーク普及がもたらすリスク

新型コロナウィルス感染症のパンデミックが世界に深刻な影響をあたえ働き方にも大きな変革が起こりました。

大企業を中心に、感染拡大防止のためにリモートワークが急速に普及し、第5類に変更になった2023年5月以降も、テレワーク利用率は安定的に推移しています。

近年は、リモートワークを支えるIT環境の脆弱性を狙ったサイバー攻撃が増加し、これまでと同様の対策では十分だといえず、セキュリティ意識の向上と実践的な対策の導入が急務となっています。
セキュリティ対策を怠ることで受ける被害や抱えるリスクは大きく、企業や組織にとってセキュリティ対策は重要な取り組みのひとつであると言えるでしょう。

２．企業を守る「基本的なセキュリティ対策」　

サイバー攻撃を含む情報セキュリティの脅威に対して、企業が講じるべきセキュリティ対策を考えます。

情報セキュリティの脅威は、主に次の3つに分類されます。

• ・人的脅威
• ・技術的脅威
• ・物理的脅威

それぞれの脅威に対するセキュリティ対策の具体的な手段と重要性について、詳しく解説します。

人的脅威の概要と具体的な対策

人的脅威とは、人の悪意ある行動やヒューマンエラーによる被害や事故が起きることです。
具体例として、以下のようなことが挙げられます。

• ・メールの誤送信
• ・操作ミスによるデータ消失・漏えい
• ・外部記録メディアの紛失・盗難
• ・内部不正

人的脅威への対策は、管理体制を整えることと情報セキュリティ教育を充実させることが重要です。

特に、従業員教育は情報セキュリティ対策の要になる部分と言っても過言ではありません。
ルールの制定など企業としての取り組みが十分であったとしても、その意識や行動が従業員に浸透していなければ、対策は意味をなさないためです。

そのため情報セキュリティ教育は最新の情報を取り入れながら定期的に行うことが重要だといわれています。
繰り返し行うことで従業員の知識や意識が定着し、企業としてのセキュリティリテラシー向上が実現します。

技術的脅威の概要と具体的な対策

技術的脅威とは、IT技術を用いた不正プログラムなどによって発生する脅威を指します。以下が、代表的な技術的脅威の例です。

• ・マルウェア
• ・ソフトウェアのバグ
• ・不正アクセ
• ・なりすまし

技術的脅威への対策は、OSやソフトウェアを定期的に更新して技術の向上を図るとともに、信頼できるセキュリティソフトの導入も不可欠です。
特にマルウェアにはさまざまな種類と手口があり、日々新しい脅威が発生しているため、常に最新の対策を講じる必要があります。

しかし、マルウェア対策はセキュリティ環境を整えるだけでは十分とは言えません。
侵入経路として、メールの添付ファイルの開封やWebサイトへのアクセスなど、人の行動が起因となった例も多く確認されているためです。

技術的脅威への対策としても、従業員教育は重要な役割を果たしていると言えるでしょう。

物理的脅威の概要と具体的な対策

物理的脅威とは、システムや情報機器に物理的に起こり得るトラブル全般を指します。
具体例は、以下の通りです。

• ・機器の経年劣化による故障
• ・落下や衝撃などが原因の破損
• ・天災や停電などによるシステムダウン
• ・悪意のある盗難・破壊行為

物理的脅威は他の脅威に比べると発生頻度は高くありませんが、昨今の日本の異常気象による豪雨災害や震災被害を考えると、決して楽観視はできません。

さまざまな場合を想定し、可能な限り被害を縮小できるセキュリティ対策が必要です。
機材は定期的にメンテナンスを行い、重要な機器を管理する部屋は入室できる社員を制限します。
また、バックアップは二重、三重に行い、拠点を分散させる方法も有効です。

３．eラーニングによる情報セキュリティ教育の効果

従業員に対して情報セキュリティ教育を行う場合、eラーニングを導入すればさまざまな面で高い効果が得られます。
ここからは、従業員教育における課題や、その解決策となるeラーニング導入のメリットや効果について詳しく解説します。

従業員教育における課題と解決策

まずは、一般的な従業員教育における課題と、その解決策について理解を深めましょう。
従来の研修方法の具体的な課題点と、eラーニング導入のメリットを解説します。

従来型研修の課題

従来の従業員教育は、専門の講師を呼び、学習の対象者を集めて講義を行う集合研修スタイルが一般的でした。
しかし、研修管理やコスト面でさまざまな課題を抱えていたのが実情です。

具体的な課題点は、以下の通りです。

• ・講師と学習者のスケジュール調整が難しい
• ・場所を確保する必要がある
• ・個々の理解度に合わせた指導が難しい
• ・テストの採点やフィードバックに時間がかかる
• ・一連の研修管理に時間と労力が必要
• ・研修の開催にコストがかかる

集合研修では、必要に応じて講師を派遣して場所を確保し、従業員のスケジュール調整をして、研修を開催します。
場合によっては社外へ移動したり、講師を複数回派遣したり、管理業務も必要なコストも負担が大きいものでした。

また、学習者にとっても研修のための予定変更など通常業務への影響もあり、充実した学習環境ではありませんでした。

近頃は、情報セキュリティ教育や個人情報保護、コンプライアンス研修など業務内容以外にも社会人として身に付けておくべき知識が多く見られます。
そのため、企業には従来型研修の課題を解決し、教育の質を均一化できるように努めることが求められています。

eラーニング導入による課題解決

eラーニングは、従来型研修の抱える課題を解決できる学習方法です。
eラーニング導入により、先ほど挙げた課題点は次のように改善されます。

• ・講師の手配やスケジュール調整が不要になる
• ・講義のための場所の確保が不要になる
• ・個々の理解度に合わせて反復学習ができる
• ・学習と効果測定、評価をシステム内で一元管理できる

eラーニングは、従業員が自分のタイミングで個別に学習に取り組めるため、従来の研修のように講師や場所やスケジュール調整も必要ありません。
従来の研修で大きな課題だった個々の理解度のバラつきも、自分のペースに合わせた学習と反復で解決できるでしょう。

さらに、研修業務が大幅に削減されるため、講師の派遣費用や研修担当の人材などのコストダウンも見込めます。

eラーニング導入は学習者と管理者、両者にとってメリットが多く、自社の従業員教育の改善を図りたい場合には有効な解決策です。

eラーニングを活用した教育のメリット

eラーニングは、従業員教育に適した学習ツールとして多くの企業で活用されています。

インターネットと、LMSと呼ばれる学習管理システムを利用した学習スタイルであり、その特徴から次のようなメリットが挙げられます。

• ・時間や場所にとらわれず学習できる
• ・個々のペースで学習を進められる
• ・研修管理が容易にできる
• ・教材のアップデートが簡単にできる

学習者にとっては、業務のスキマ時間などに自分のペースで学習でき、分からない部分は何度でも学べるため、効率よく学習を進められるのが最大のメリットです。

管理者にとっても、講師の手配や場所の確保、学習者の評価など研修の開催にあたって必要だった業務の負担やコストが大幅に軽減されるメリットがあります。
システム内で教材の配信や学習者の進捗状況の確認ができ、試験の採点はオートメーション化されるため、以前より効率よく研修業務を進められるでしょう。

また、オンライン上で最新情報を追加・更新できるので、常に最新の学びを提供することができます。

eラーニングがサイバー攻撃対策に有効な理由

従業員教育においてeラーニングにはさまざまなメリットがあり、特に情報セキュリティ教育に関しては有用性が高い学習方法です。
理由として、従来と違った学習体験が可能な点と、反復学習の効果の高さが挙げられます。
それぞれの要素について、詳しく確認していきましょう。

従来とは違う体験型の学習スタイル

eラーニングは、従来の集合研修や映像学習のように、ただ一方的に講義を聞いたり映像を見たりするだけの学習ではありません。
クイズやシミュレーションなど学習者が参加する形で学習を進めることで、興味を引き出し、学習意欲を高めることが可能です。

実践的な演習もあり、体験を通して実務に役立つスキルが身に付きます。

反復学習による定着率の向上

eラーニングは、必要に応じて何度でも学習に取り組めます。
学び（インプット）/実践（アウトプット）により知識の定着率が向上し、実際の業務においても適切な対応ができるようになります。

定期的な復習や理解度テストの実施により、長期的な知識の定着と対応力の向上を図ります。

また、常に新しい情報をキャッチアップし、自分の知識とスキルをアップデートしていくことも重要です。

体験型の学習で実践的なスキルを学ぶ

情報セキュリティ教育では、ルールの徹底など意識の向上も重要ですが、いざという時の情報の見極め方や自分で判断し行動するための知識とスキルが必要不可欠です。

体験型の学習ができるeラーニングでは、さまざまな演習を通して実践的なスキルを習得します。
もしもの時に備え、端末の操作方法の大切さを身をもって体験できるため、集合研修で知識や操作手順を見聞きするよりも、有意義な学びとなるでしょう。

ここでは、eラーニングによる具体的な体験型学習と、その効果を紹介します。

サイバー攻撃のシミュレーション

標的型メールの例題や、パソコンがウイルスに感染した様子のアニメーションなどを用いて学習できます。
具体性があり、再現度の高いシミュレーション学習が可能です。

シミュレーション学習の一例
　●標的型攻撃メールの識別訓練
　●ネットワーク切り離し訓練

体験型学習で得られる効果

最新の情報を学べる教材を活用して、いざという時に備えたシミュレーションを体験することで、実践的なセキュリティスキルが身に付きます。

サイバー攻撃に対する状況判断力や対応力は、講義や映像を見聞きするだけの受け身な学習では、習得が難しいものです。しかし、主体的に学習できるeラーニングでは、
能動的で具体性のある学習が可能になり、より実用性の高いスキルが習得できるでしょう。

４．情報セキュリティ対策が変わる！eラーニングの選び方

企業のセキュリティリテラシー向上のため、従業員への教育にはサイバー攻撃に関する知識とスキルが身に付くeラーニング講座を選びましょう。

ここからは、情報セキュリティ教育におすすめの講座と選び方のポイントを解説します。

おすすめ講座の紹介

i-netschoolでは、情報セキュリティに関する基礎知識からサイバー攻撃に対する実践的な学習、スマホを含むデバイス機器に関するセキュリティ対策など、幅広い教材を提供しています。

情報セキュリティコースは業種を問わず多くの企業から選ばれており、累計受講者数は66万人を超える人気のeラーニングコースです。

さまざまな種類の講座があり、自社独自のルールを講座に追加し、オリジナルの講座として従業員に学んでいただくことも可能です。
＞＞eラーニングコース「情報セキュリティ」はコチラ

サイバー攻撃対策基礎講座

サイバー攻撃に対する基礎知識を身に付けたい場合は、「情報セキュリティの基礎知識コース」と「標的型攻撃メール対策コース」の受講がおすすめ。

情報セキュリティの重要性や、主なサイバー攻撃の手口などを学べます。
＞＞情報セキュリティの基礎知識コースはコチラ
＞＞標的型攻撃メール対策コースはコチラ

マルウェア・標的型攻撃への対応

マルウェアや標的型攻撃に備える場合は、「標的型攻撃メール対策コース」と「ウイルス感染対策コース」の受講がおすすめ。

演習が充実しているため、より実践的なスキルが身に付きます。
＞＞標的型攻撃メール対策コースはコチラ
＞＞ウイルス感染対策コースはコチラ

講座選びのポイント

eラーニング講座を選ぶ際のポイントについて、解説します。
従業員に充実した情報セキュリティ教育を提供するため、講座のクオリティを見極めることが重要です。

正しい知識と迅速な対応策が学べるか

情報セキュリティ教育の目的は、従業員に必要な知識とスキルを習得させることです。
演習などを含む実践的な内容は、実際にトラブルに直面した際に迅速に対応できるスキルを養います。

また、i-netschoolの情報セキュリティコースでは、学習内容のカスタマイズも可能です。
各社、各業界に応じた内容や事例等を追加し、より具体的で実用的な学習ができます。

専門家監修の信頼性があるか

専門家が監修した講座を選ぶことで、信頼性の高い情報と最新の知識を学べます。
情報セキュリティ分野は常に進化しているため、最新の情勢に対応した講座を選ぶことが重要です。

５．まとめ

サイバー攻撃の脅威が高まる中、企業にとって情報セキュリティ対策は目下の急務です。
とりわけ重要なポイントとなる従業員への情報セキュリティ教育は、より注力すべき対策です。

i-netschoolでは、企業の情報セキュリティ教育をサポートする高品質なeラーニングコースを提供しています。
充実したカリキュラムと、業種に応じた教材のカスタマイズも承っております。

無料トライアルもご用意しておりますので、お気軽にお問い合わせください。